今回は、経済産業省が先日発表した「特定サービス産業動態統計調査」の結果を基に
主要5媒体(4マスとも呼ばれる4大従来型メディアである新聞・雑誌・テレビ・ラジオと、新形態の広告媒体となるインターネット広告)の動向について簡単に解説します。
INDEX
・直近の媒体別広告費売上高
・媒体別広告費売上の推移
・その他の広告費
・今後の広告予算の見込み
・まとめ
※掲載資料は、経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」及び、MarkeZine「マーケティング最新動向調査」より引用しています。
《直近の広告費売上高》新聞とインターネット広告の金額差は約3.5倍！
2014年1月～、インターネット広告が新聞広告の金額を超えており、金額面で主要5媒体の上位順位はテレビ・インターネット広告・新聞の順となっている。
《広告費売上の推移》直近では、インターネット広告のみがプラス！
2015年～、従来の4マスは軟調が続いてます。特に紙媒体の新聞と雑誌は下げ基調が止まらず、2ケタ台の下げ率を見せたのは新聞が20回、雑誌は32回。1年分を越えてもなお前年同月比でマイナスが続いているのは、中長期的な下げの中にあるということがわかります。
《その他の広告費》4マス以外の広告も軒並み低下！
4マス以外の一般広告についても軒並み、減少傾向が強く見られます。特に屋外広告、交通広告といった、新聞広告同様にターゲットを絞り込みにくい広告の減少幅が大きくなっています。
《今後の広告予算の見込み》デジタル広告予算のみ増加する予測
今後の見通しについて、インターネット広告の予算は増えると回答した人が、全体の半数を超えており、その他の広告については予算が「増える」よりも「減る」と回答した人のほうが上回っている。今後も、紙媒体からデジタル媒体へのシフトが、これまで以上に加速していくことが予想されます。
まとめ
この調査結果から、これまで「オフライン」で行っていた広告・宣伝活動について、費用対効果の感じられないものを削減して、「オンライン」での広告・宣伝電活動にシフトしていく様子が見て取れます。ただ、単純にオンラインへシフトすればよいというわけではありません。オフライン、オンラインのメリットを上手く組み合わせていく「O2O」が必要となってきます。
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