こんにちは、アサヒコミュニケーションズです。
9月30日に緊急事態宣言が解除され、行動制限も段階的に緩和されポストコロナへの雰囲気が高まっていますね。
そんな中で、現在のテレワーク実施率や働き方の変化はどう変化しているのでしょうか？
今回は「テレワークの実態調査」についてお伝えします。
緊急事態宣言中と解除後の働き方変化
緊急事態宣言後に働き方が変化したと回答したのは全体の26.0%。
74.0%は「緊急事態宣言中と変化なし」と回答しました。
具体的な働き方の変化については、36.8%が「テレワーク率の増加」で、32.9%が「テレワーク率の減少」と回答し、合わせてテレワークの実施頻度に関わる回答が69.7%でした。
引用元：job総研
また、テレワークの実施頻度については緊急事態宣言中と比較して、「フルリモート率が減少」し、週に1〜4回のテレワーク実施率が増加している結果になりました。
引用元：job総研
緊急事態宣言中と解除後のテレワーク実施率
緊急事態宣言中と宣言解除後のテレワーク実施率については、「宣言中の実施率」が76.7%で「宣言解除後」が75.4%と1.3%減少しましたがほぼ変化が見られない回答結果となりました。
引用元：job総研
テレワーク実施の賛否と満足度
ポストコロナのテレワークに関する賛否については「賛成」65.4%と「やや賛成」23.4%で合算した88.8%と約9割が賛成回答をする結果となりました。
また、緊急事態宣言中と宣言解除後のテレワーク満足度については、宣言中が「満足」27.8%と「やや満足」34.5%を合算した62.3%が満足傾向にある回答をしているのに対して、宣言解除後は「満足」22.7%、「やや満足」40.5%を合算した63.2%で全体的には宣言解除後が微増した回答結果になりました。
引用元：job総研
第6波に対する不安と懸念
新型コロナウイルス感染拡大の第6波への不安感については、「不安」28.8%と「やや不安」33.1%で、61.9%が何かしらの不安を感じているという回答結果になり、その理由として最も多かったのが「感染の不安」55.3%で、次いで「ワクチン接種ができるのか」30.0%と未だ感染やワクチン接種普及への不安は高い傾向にある回答になりました。
引用元：job総研
まとめ
ここまでお読みいただきありがとうございました。
働き方やテレワークの実施率の増減に大きな変化は見られなかった。
コロナ禍全般でのテレワークの実施については賛成の声が多く、満足度も高い結果であった。
第6波については、ワクチン接種にかかわらず多くの回答者が不安を感じている。
ポストコロナにおいてテレワークの頻度は微減していくものの、テレワーク自体はスタンダード化すると予測される。
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